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新団体『プロレスリングA.C.E』に所属することになったプロレス総合学院の卒業生達【写真：Nobu（Photo’sGate)】
18日、後楽園ホールにて開催された『WRESTLE-1 TOUR 2016 3rd ANNIVERSARY』にてプロレス総合学院の卒業生による新団体『プロレスリングA.C.E』の旗揚げが発表された。
2015年10月に武藤敬司を校長として立ち上げられたプロレス専門の学校『プロレス総合学院』。一期生として卒業した木村花はJWPジュニア&POP2冠王座を獲得。同じく一期生として卒業した才木玲佳はプロレスラーとしても筋肉アイドルとしても活躍中である。
現在二期生が順次デビューを行っている中、旗揚げ戦は11月12日（土）にGENスポーツパレス 4F WRESTLE-1道場にて行われる事が決定。
代表となる渋谷氏と所属選手となるプロレス総合学院の選手たちがリングへ登場すると、渋谷氏は「“ACE”はA：Academy（アカデミー）、C：Challenge（チャレンジ）、E：Entertainment（エンターテインメント）の頭文字であり、“プロレス界のエースとなる人材を輩出するための挑戦”といったコンセプトのもとに名づけられました。プロレス界のエースになれるような人材育成を目指して頑張っていきます」と思いを語った。
◆巨人２―５ヤクルト（１７日・東京ドーム）
味方の守備のミスをカバーしようと燃えていた。６回２死二塁。大竹寛は代打・飯原に３ボールから勝負にいった。外角を狙った直球が真ん中に入り、強振されて中前適時打。左翼・ギャレットのまずい守備で同点に追いつかれた直後だけに、勝ち越しを許してここで無念の降板。「一番は６回を投げきれず、あと１アウトを取れなかったことです」と反省した。
序盤からボール先行で球数が増えた。平均で１イニング２０球前後。不利なカウントからも粘ってアウトを取り、４回までは無失点に抑えた。だが５、６回はいずれも先頭打者の出塁が失点に直結。尾花投手コーチには以前から「大竹は失点する回は大体、先頭を出している。先頭を打ち取れば０点の確率が高い」と指摘されていた。５回２／３を１１３球、４失点。これで今季は６勝５敗となった。
昨年は直前までクライマックスリーズ（ＣＳ）の先発候補に挙がったが、菅野、マイコラス、ポレダ、内海の４人で回して登板機会なし。チームも日本シリーズ進出を逃し、悔しいシーズンとなった。今季のＣＳは菅野、マイコラス、田口が当確。４人目を内海、高木、大竹寛が争う状況だ。
由伸監督は「１イニングでも長く、とは思いましたけど」と６回途中の降板について話した。「ボール先行で球数が増えたことは反省しないといけない」と大竹寛。試合後、しばらくベンチから動かず、悔しそうな表情でじっと前を見つめていた。（片岡 優帆）
資格を取るよう会社から促されたけれど、補助金が全く出ないのはおかしくないかーー。そんな疑問がネットの掲示板で話題になった。
投稿者は仕事上必要という理由で、会社から資格をとるよう命じられた。教材と講習費用で約20万円の費用がかかるそうだ。しかし、会社からは「自分の力になる資格だから自分だけで払って」と自腹を命じられた。投稿者は月給13万円で、20万円をすべて自分で支払うことを負担に感じている。
会社が従業員に対して、業務上必要な資格を取得するよう命じる場合、会社が費用を負担する必要はないのだろうか。太田伸二弁護士に聞いた。
●「業務命令」かどうか？
「今回のケースでは、（1）業務命令として資格取得を命じられた場合に費用を負担するのは誰か、（2）費用がかかる資格取得を命じた業務命令が有効かという点を考えたいと思います。
まず1つ目の点ですが、『仕事上必要だという理由で資格を取るよう命じられた』ということですので、このような指示は業務命令に当たると考えられます。
会社には、業務の遂行のために必要な命令を出す権限（『業務命令権』）がありますが、業務に必要な資格取得を業務命令として命じた場合には、その費用は会社が負担すべきだとされています。
例えば、タクシー運転手として営業をするのに必要な第二種運転免許の取得費用については、取得を命じた会社が負担すべきとした裁判例（名古屋簡判平成16年5月13日）があります。
今回のケースでも、業務命令である以上、資格取得費は全額、会社側が負担するべきだと言えます」
すでに支払っていた場合、後から請求することはできるのだろうか。
「資格取得費用を労働者が支払っていたとしても、前述したように、本来は会社が負担すべきものです。後から会社に請求することもできます」
●「業務命令」が無効になるケース
それでは、会社側が資格取得費用を支払わないと言っている場合でも、命じられた社員は従わなければならないのか。
「そもそも、このような業務命令が有効かどうかは問題です。先に述べたように、会社には『業務命令権』がありますが、その権限の濫用に当たるような業務命令は無効になるとされています。
投稿者の方のように、約20万円もの負担を労働者に強いる業務命令は、権限の濫用として無効である可能性が高く、そもそも従う義務はありません」
太田弁護士はこのように指摘した。
【取材協力弁護士】
太田 伸二（おおた・しんじ）弁護士
2009年弁護士登録。新62期。ブラック企業対策仙台弁護団事務局長、ブラック企業被害対策弁護団副事務局長、日本労働弁護団全国常任幹事。
事務所名：新里・鈴木法律事務所
弁護士ドットコムニュース編集部
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GMO種子に反対するデモ。photo by Rosalee Yagihara via flickr(CC BY 2.0)
9月14日に世界の主要紙はドイツのバイエル（BAYER）が米国のモンサント（MONSANTO）を買収したことを報じた。買収金額は660億ドル（6兆6600億円）。前者はアスピリンで有名な医薬品と農業化学品の世界企業で、後者は遺伝子組み換え種子（GMO）のパイオニアで世界シェア90％の企業である。2015年度の両社の年商はバイエル413億ドル（4兆1700億円）、モンサント150億ドル（1兆5100億ドル）となっている。（参照：「La Nacion」）
この買収が注目を集める理由は、両社が農業化学分野において世界規模の企業であるということと、その買収額の高さにある。1998年にダイムラーがクライスラーを買収した時の380億ドル（3兆8400億円）を遥かに上回る金額である。
しかし、この買収はヨーロッパでは必ずしも良い意味で受け取られていない。というのも、モンサントという企業がこれまで環境を汚染し、そして人体に有害な製品を生産して来たという前歴を持っているからである。ヨーロッパでは評判の悪い企業なのである。
◆熾烈な買収合戦が繰り広げられるアグロビジネス
一般にアグロビジネスと称する市場は大手6社によって市場が占められている。上述のバイエとモンサント以外にダウ・ケミカル（DOW）、デュポン（DU PONT）、ビーエー・エスエフ（BASF）、シンジェンタ（SYNGENTA）の6社である。
この6社で、農芸化学市場において75％、種子市場は63％を占めるまでになっている。また別の角度から見ると、遺伝子操作された種子販売市場の55％をデゥポン、モンサント、シンジェンタが占め、農業化学品の販売市場はバイエル、シンジェンタ、ビーエー・エスエフが51％を占めている。（参照「ETCグループ」）
この分野の生産業者は大規模な企業合併が必要とされる時代に入っている。そして市場は農作物が生産過剰と不況で価格が相対的に下がり、その一方で生産コストが上昇している。例えば、モンサントの除草剤ラウンドアップ（Roundup）でさえも、抵抗力をもった雑草が育つようになっていることを挙げることが出来る。その為、農家はそれを駆除する新たな化学薬品が必要となっている。これは生産コストの上昇となる。そして、また生産業者もそれに対抗できる新しいGMOを研究開発せねばならなくなっている。その開発費が必要となる。結局、農作物の生産コストは上昇して行く一方で、その市場価格は競争も加わって逆に下がって行くという現象が起きている。このような状況の中で企業は市場の拡大とコストの削減と、更に開発投資などが世界規模で必要となってきているのだ。
合併の動きは既に具体化されて、シンジェンタが中国加工集団（Chem China）によって430億ドル（4兆3400億円）で今年買収された。また、ダウ・ケミカルとデュポンの合併の意向が昨年12月に公表された。残るはバイエル、モンサント、ビーエー・エスエフの動向であった。バイエルかビーエー・エスエフが、モンサントを買収するという噂が今年5月頃から浮上していた。特に、バイエルはモンサントの買収に積極的に動いていた。その背景にあったのは、早急に買収しないと、ビーエー・エスエフにもって行かれるという懸念と、モンサント自身がシンジェンタを買収しようとする動きが7月頃に表面化したからである。
◆シンジェンタ買収に失敗したモンサント
モンサントはGMOの分野では世界トップ企業であるが、同社の主要品目である除草剤のラウンドアップのパテントは2000年に切れて、競合生産業者が既に70社以上存在しているという。しかも、モンサントはシンジェンタのように除草剤、殺虫剤、防カビ剤など幅広く製品ラインを揃えていない。その為、モンサントにとってシンジェンタの買収は商品のラインアップを広げる意味でも理想的であった。しかも、同社のラウンドアップに対して抵抗能力をもった雑草も生まれていた。それが同製品の需要の減少を生んだ。さらに、国際がん研究機関（JARC）からラウンドアップが含有するグリホサートが発がん性のあることが指摘された。同社のこれまでの戦略は一定の商品に集中するということでもあったから、稼ぎ頭のラウンドアップの需要の後退は同社の経営を苦しい立場に置くことになった。その様な状況の中で、シンジェンタが買収を拒否し、中国加工集団がシンジェンタを買収するという事態が生じた。モンサントはこの買収の失敗から経営の立て直しとして3600人を解雇している。（参照：「agrovoz」）
スイスに本社を構えるシンジェンタがモンサントからの誘いを拒否した理由は明確にされていない。しかし、モンサントがこれまで辿って来た社歴から、モンサントはこの業界で汚名を着た企業として知られており、ヨーロッパでは評判の悪い企業であるということもシンジェンタがモンサントからのアプローチを拒否した可能性もある。
結局、モンサントはシンジェンタを買収する代わりにバイエルによって買収されることになった。バイエル医薬品は同社の49％の売上を占め、素材化学事業は26％で今後はコベストロという別会社にして発展させる計画をもっている。そして、＜農業化学品の売上は22％＞で、この事業をさらに発展させたい意向をもっている。そこで、バイエルが目を向けたのが、モンサントの買収であった。モンサントが抱える汚名は買収後にバイエルは＜モンサントの社名を削除する意向があるようだ＞と予想されている。（参照「ETCグループ」）
◆なぜにモンサントは嫌われる？
では、どうしてモンサントが評判の悪い企業とされているのかその経緯を以下に説明しよう。
モンサントは1901年に米国ミズリー州セントルイスでジョン・クイーニーによって創業された。社名のモンサントは彼の妻の苗字モンサントから取ったものである。妻の父親がバージン諸島で砂糖会社を経営していた。モンサントの最初の製品はサッカリンであった。それをコカ・コーラに売っていた。因みに、サッカリンは発がん性の疑いがあるとして日本での使用量は制限されている。1917年になると、アセチルサリチル酸を生産。即ち、アスピリンのことである。それ以外にポリ塩化ビフェニル（PCB）も生産開始した。その特質が溶けにくい、不燃性、高い熱抵抗、高い沸点などからあらゆる商品に利用された。しかし、これを使用した影響でそれが体内に色々な毒性反応を引き起こすことがその後判明。日本ではライスオイルに使用され、それが人体に中毒症状を起こした事件も発生している。またPCBを使った製品などを燃焼させると発生するダイオキシンは環境破壊に直接繋がっており、またそれによる毒性が高く人体に有害となっている。
1930年代になると最初のハイブリッドコーンを誕生させた。1940年代には殺虫剤としてDDTなども生産。1960年代にはベトナム戦争でベトコンの隠れ場所となっている森林などを破壊させる目的で枯葉剤が生産された。その生産に参加した1社がモンサントである。枯葉剤による毒性の影響は300万人に被害を及ぼし、50万人の赤ん坊が肢体に不自由を抱えて誕生。ベトナム戦争に参加した米軍人もそれによって死亡したり、その後の後遺症の被害を受けるといった結果になっている。
また、反人工食品論や陰謀論的な界隈でもモンサントは悪役だ。顕著な例は、アスパルテームの導入である。アスパルテームはサール薬品が1960年代に偶然生み出した人工甘味料である。1970年代に入って添加物として連邦食品医薬品局（FDA）に認定を申請されたものの、当初FDAはこの物質が脳細胞に有害で腫瘍やアルツハイマーなどを誘発させる可能性があるとして認定を引き延ばしていた。そこでサール薬品が打った手はドナルド・ラムズフェルドを社長に迎え入れたことである。彼はフォード大統領の政権下で国防長官を務めた人物。彼の政治的人脈でレーガン大統領を説得して、FDAの局長に彼の影響力が及ぶ人物を就任させると、アスパルテームは人口甘味料として直ぐに認可されたなどと言われ、しばしば反人工甘味料派の標的にされる。
FDAの認可が降りた後も、アスパルテームが有害か無害かの論争は続いており、その真偽についてはここでは留保したいが、この文脈でもモンサントが登場する。有害主張派は40以上の健康障害の例を挙げられているが、1985年にモンサントがサールを買収すると公的研究機関を贈賄し、政治家への献金を実行し、また独自の無害論を提出したりしているなどと言われているのだ。
こうした界隈では、＜モンサントからの献金を受けた政治家の中にはヒラリー・クリントンもいる。最近の情報によると、モンサントはクリントン財団に50万から100万ドル（5000万円～1億円）を献金している＞などとも言われている。（参照：「El Robot Pescador」 、「SOTT」）
◆バイエルの狙いは新興国市場での拡大
これらのような「悪評」もあり、バイエルの本拠地であるドイツ人の90％はモンサントが開発したグリホサートを含んだラウンドアップ除草剤の使用に反対しているという。同様に大半のドイツ人は遺伝子組み換え種子（GMO）の導入にも反対している。それは他のEU加盟国においても同様の意見である。
今も交渉が進められている米国とEUの環大西洋貿易投資パートナーシップ（TTIP）は失敗に終わる可能性が強い。ドイツのガブリエル副首相兼経済・エネルギー相が8月にTTIPの交渉は実質的に成立しないと判断していると表明した。（参照：「La Vanguardia」）
TTIPの交渉がヨーロッパで支持を得ない理由は米国とEUで根本的に認定基準に考え方の違いがあるということ。そして、交渉が米国側の要望で余りにも秘密裏に進められて来たことにある。市民にとってどのうような交渉内容が展開されているか全く不明の状態で進められていた。合意に至れば、市民が知らない内にGMOの種子も導入される恐れも出でくるため、根強い反対の声があるのだ。
今回のバイエルとモンサントの合意はまだ関係当局の承認が必要であるが、バイエルが考えているのはヨーロッパへのモンサントの製品を導入するということではない。ブラジル、インド、アルゼンチン、中国などの巨大市場をバイエルの開発能力を利用して拡大することを目標にしている。また合意が承認されれば、＜世界の殺虫剤の28％、バイオテクノロジーで操作されたコーンの36％、大豆の28％のそれぞれの市場を占有できることになる＞という。（参照：「La Nacion」）
＜文／白石和幸 photo by Viriditas via wikimedia commons （CC BY-SA 3.0） 、photo by Rosalee Yagihara via flickr（CC BY 2.0）＞
しらいしかずゆき●スペイン在住の貿易コンサルタント。1973年にスペイン・バレンシアに留学以来、長くスペインで会社経営する生活。バレンシアには領事館がないため、緊急時などはバルセロナの日本総領事館の代理業務もこなす。
ハーバー・ビジネス・オンライン
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歴代の名手が勢揃い！ バルサが売却した「高額移籍金選手トップ10」
昨季はヌノ・エスピリト・サント元監督、ガリー・ネビル前監督を次々と解任した。そして、4月に就任したアジェスタラン監督と2018年6月まで契約を延長していたが、今季は開幕から4連敗。4試合で10失点と守備陣も崩壊し、クラブ側が早くも手を打った格好だ。
そして、イタリアのサッカー情報サイト「カルチョメルカート・コム」では、後任に前インテル監督のロベルト・マンチーニ氏が浮上していると報じている。マンチーニ氏は今年8月に、中国資本に株式約70％を売却したクラブの新首脳陣と対立し、リーグ開幕まで2週間を切った段階で事実上の解任とされる契約解除となっていた。
いずれにせよ、バレンシアはこれで2シーズンで3人目の監督解任となった。迷走を続ける名門を、仮に就任となればスペインでは初采配となるマンチーニ氏が立て直しに動くことになるのだろうか。
フットボールゾーンウェブ編集部●文 text by Football ZONE web
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